東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリーへ新規搭載

東洋経済新報社が提供する法人向けデータベース東洋経済デジタルコンテンツ・ライブラリー（東洋経済DCL）で2022年4月から新たに『米国会社四季報』が閲覧できるようになりました。

米国会社四季報とは

米国会社四季報は研究・ビジネス・米国株投資を支援するデータブックで、年2回（4月・10月）刊行されます。アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)、マイクロソフト、ネットフリックス、ナイキ、VISA、ペイパル、コカ・コーラ、フィリップ・モリスなど、著名な米国企業は日本でも身近な存在ですが、日本語で書かれた企業情報はそれほど多くありません。

米国会社四季報は例えるなら幕の内弁当のように、決まった配置でそれぞれの企業の情報が並んでいます。ニューヨーク証券取引所・ナスダック上場企業 720社の各種情報が同じ形式でまとめられているので企業間の比較も容易です。

業績・財務情報といった企業の公開情報だけでなく、その会社を東洋経済新報社の担当記者が独自の目線で簡潔に評した記事も掲載されています。さらには連続増配やクラウドといった投資テーマ、ブランド名、トップの年収、ライバル企業など情報も満載です。巻頭特集もランキング記事が充実しています。

検索の威力

オンラインデータベースである東洋経済DCLへ搭載されますので、検索も威力を発揮します。正確な英語社名がわからない米国企業は、日本語社名や完全一致しないアルファベットやカタカナでもヒットすることがあります。

さらに便利なのがワード検索です。記事部分をソースにしていますので、クラウド、EV、ワクチンなど、社名や業種に頼らず、テーマや事業分野で米国企業をリストアップすることが可能となります。

よりパワーアップした東洋経済DCLをぜひご利用頂けますと幸いです。
東洋経済DCLについて詳細はこちら（東洋経済DCL）をご覧ください。

（株式会社東洋経済新報社）