医療系GISデータのご案内
地域医療を変える!ゼンリンの医療系GISデータをご紹介します

近年、地域医療を取り巻く環境は急速に変化しています。高齢化や人口構造の転換、都市部への医療資源集中と地方の不足、医療サービスの多様化など、課題は山積です。こうした状況の中、病院・診療所・歯科診療所をはじめとした全国約16万4千件の医療施設情報を体系的に整理した「医療施設ポイントデータ」や、「薬局ポイントデータ」、「介護施設ポイントデータ」が注目を集めています。
また、日本の高齢化は加速度的に進んでいます。特に注目されるのが2025年問題。団塊の世代(1947~1949年生まれ)の人々が75歳以上の後期高齢者に突入し、医療・介護の需要が飛躍的に増大すると見込まれています。「要介護認定者数推計データ」、「傷病別患者数推計データ」、「未来統計」が注目されるのは、そうした背景があるからなのです。
ゼンリンマーケティングソリューションが提供する、これらのデータをGIS上で可視化することで、適切な地域包括ケア体制の計画、地域医療体制の整備が可能になります。
『地域包括ケアシステムと地域マネジメント(概要版)』でもデータの見える化や客観的データの収集と提示が謳われています。データの活用方法や、データを活用したコンサルティング業務についても是非ご相談ください。
地域包括ケア系ポイントデータ
医療施設ポイントデータ
- 全国約16万4千件の病院・診療所・歯科診療所を収録
- 「医療施設ポイントデータ」は、株式会社ウェルネスによって収集・整備された、病院や診療所、歯科診療所などの医療機関に関する詳細情報を含むデータベースです。
- 診療実績、導入設備、専門医数、サービス内容などの情報が含まれ、地理情報と組み合わせて、地域毎の医療サービス比較や施設ネットワーク分析、医療サービスエリアの設計に利用できます。
- 「介護サービス施設ポイントデータ」、「薬局ポイントデータ」を組み合わせることで、効果的な地域包括ケアネットワークの構築につなげることができます。
薬局ポイントデータ
- 全国約6万件の薬局を収録した詳細なデータベース
- 「薬局ポイントデータ」は、株式会社ウェルネスが情報収集・整備を行い、薬局の基本情報に座標情報を加えたデータベースです。
- これらのデータを地理情報と組み合わせることで、地域別の薬局サービスの傾向やニーズの分析、新規薬局立地の選定や既存薬局のサービス改善策の立案などに役立ちます。
介護施設ポイントデータ
- 30年間の実績と信頼のある汎用性の高いデータベース、全国約24万件を収録
- 「介護サービス施設ポイントデータ」は、株式会社ウェルネスが情報収集・整備を行い、介護サービス事業所情報を細部まで解析した情報に座標情報を加えたデータベースです。
- 提供サービス内容、施設情報、スタッフの専門性など、全面的な情報を提供します。
- これらのデータを地理情報と組み合わせることで、地域別の介護サービスの現状や必要性の分析、新規事業所の立地計画、サービスエリアの最適化などに活用できます。
医療系人口・世帯データ
要介護認定者数推計データ 2020
- エリアごとの要介護者数を把握!
- 「要介護認定者数推計データ」は厚生労働省「介護保険事業状況報告調査」で公表された要支援・要介護認定者数をもとに推計・加工を行なうことによって作成されたデータです。
- 介護需要がエリアごとに把握可能になるので、介護保健施設の候補地の比較・分析など様々な用途で活用が可能です。
傷病別患者数推計データ
- 「患者調査」(厚労省)をもとに地域の医療ニーズを傷病別に推計したデータです
- 厚生労働省「患者調査」をもとに、医療機関(病院及び診療所)を利用して継続的に医療を受けている傷病別の患者数(傷病大分類20項目別の総患者数)および1日あたりの受診者数(入院・外来別、傷病大分類20項目別の推計患者数)を推計したデータです。
- 地域の医療ニーズを平成27年国勢調査町丁・字等および500mメッシュ(4次メッシュ)単位の詳細なエリアで把握することができます。
未来統計
- マンション分譲情報や大規模開発情報を活用し近未来の人口を推計
- 「未来統計」は確立された人口推計理論(コーホート法)と人口変動要因となる地域開発情報(マンション分譲情報、土地区画整理情報)を活用して、近未来の人口を推計手法により求めた推計データです。
- データ作成時から5年先までの毎年の町丁字別男女各歳人口値、および2030年から2050年まで5年おきの男女別人口値を収録しています。
- エリア計画を行う予定の将来人口を基にした、高い精度のエリア分析や判断を可能とします。
ハザードマップ(など)
無料公開されている災害ハザードマップと重ね合わせれば、高齢者・要介護者が多い地域と支援拠点の位置関係を把握し、福祉避難所や訪問支援の優先順位の計画立案にお役立ていただけます。
価格・料金
本製品群はご希望のエリアによって価格が異なるため、都度見積もりとなります。詳細はご相談ください。
お問い合わせ先
株式会社紀伊國屋書店 デジタル情報営業部
E-mail:online@kinokuniya.co.jp
電話:03-6910-0518(担当 進藤)