パリ協定を持ち出すまでもなく、2050年に⽔素ベースの社会が実現できていなければ、温暖化が進み地球は悲惨な状態に陥っているだろうことに異論はないでしょう。

⽇本の⽔素基本戦略によれば、2030年には海外から⽔素の輸⼊が始まり、原発1基分相当の発電が⾏なわれることになっています。燃料電池⾞に換算すると年間500万台分を賄える、⼤量の⽔素を運んでくるわけです。そうなれば、⽔素コストが下がり、普及に弾みが付くことは理解できます。では、それまでの間、どの様に技術を磨いていけばよいのでしょうか。これまで明確な指針は示されて来ませんでした。

本レポートでは、まず温暖化対策のために⽔素利⽤が避けて通れないことを解説します。次に、国内サプライチェーンを想定して試算した「⽔素コスト」を物差しに、⽔素が街中に普及するためのシナリオを提⽰します。また、⽔素の利活⽤で⼀歩先を行く欧⽶豪の企業やプロジェクトの取材を通し、世界の本気度を展望します。次世代エネルギーとして⽔素に⼤きく踏み出した中国に関しては、その実像を明らかにすべく現地有⼒シンクタンクとの共同研究を行ないました。さらに、⽔素社会を構成する広範囲にわたる関連技術を網羅し、これらをわかりやすく解説。特に、既存技術を置き換えるゲームチェンジャーとなり得る“⼈⼯光合成”については、そのプロジェクトリーダー⾃らが詳説しています。

-レポートの特徴
■今知っておくべき水素ビジネスの5要素を網羅
1水素コストを物差しに、水素が普及するシナリオがわかる
2水素に大きく踏み出した中国の実像がわかる
3一歩先を行く欧米豪社会の本気度がわかる
4水素関連技術を網羅、どこにどの技術があるかが一望できる
5ゲームチェンジャーとなり得る“人工光合成”がわかる

■［書籍とオンラインサービスのセット］本体価格 750,000円＋税　 ISBN　9784296106608
［書籍のみ］本体価格 500,000円＋税　ISBN　 9784296106585
■調査：日経BP総研 クリーンテックラボ
■2020年7月31日発行
■A4判、344ページ
■発行：日経BP

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